1990年代に日本の原油価格は1リットル100円から120円でしたが、2000年代から現在に至っては140円から150円が相場になっています。
ただこの原油価格の高騰は日本だけの話ではなく、世界中で等しく起きていることです。
なぜ原油価格が高騰しているのかというと、それは中東の情勢が大きく関係しています。
そもそもガソリンや灯油の原料である原油は、アメリカやロシアそしてヨーロッパでも油源があって産出しているのです。
しかし自前での産出量では自国の産業を賄うのは難しいので、その8割の原油は掘り出す技術が無く手つかずだった中東に技術提供をする代わりに輸出してもらっているのが現状になります。
世界中が原油を求めるので中東は発展し、世界有数の観光大国になっているアラブ種等国連邦や王族が多額の資金で国民の生活を支えるサウジアラビアのような国が存在しているのです。
そんな原油価格の決定は、中東が一手に引き受けているので価格決定はすべて中東の産出国が会議を行っています。
他国としては輸出を止められると困るので、もちろん値段交渉は行いますがそれでも言い値で終わってしまうというのも高騰の原因としてあるのです。
しかしそれ以上に原油価格の高騰を引き起こしているのは、やはり産出国である中東が全く安定していないことが大きいといえます。
原油が世界中に出回るプロセスを説明すると、まず原油があるポイントに採掘施設を作って産出することから始まるのです。
発掘施設で算出が出来たら、今度は原油を蒸留やろ過などを行ってガソリンや石油などに分類します。
分類が終わったら、専用のタンクに詰め込んで陸送で船着き場に到着したのちに大型船舶にのせて世界中に運ぶという流れになります。
原油が世界中に運ばれるためには作るだけでなく運送が重要になるので、この運送に影響を受ければ当然ながら運ばれる量や人件費の高騰などの影響も受けてしまうです。
1990年代に安かった時代というのは、この運送という部分においてイラク戦争など動乱は少なからずありましたが中東全域に問題があったわけではないので安いまま輸出ができます。
しかし原油が儲かることが分かり、産出国の多くが儲かった資金を基に自国がより有利になるように軍備を整え始めたのです。
当然ながらアメリカやロシアといった多くの原油を使う国にとっては、自国に有利な価格で輸出したいので産出国と連携をして軍事的な手助けをします。
これを別名アメリカとロシアによる中東での代理戦争といわれるのです。
このアメリカとロシアによる代理戦争によって、中東の国々の関係はこじれる一方で打開策は見いだせなくなります。
そしてアラブの春といわれた民主運動が活発になりますが、それによって王族主義が破たんした代わりに新しい社会の流れに適応できずに苦しむ人が増加してしまったのです。
その新しい社会に適応できなかった中東の人々が、これまでのイスラム社会に回帰しようと始まったのが世界中で問題化しているイスラムの考えを悪用したテロリストの発生になります。
アメリカとロシアの代理戦争そして戦争の影響によって生まれたテロリストによって、原油を輸出する際に重要な輸送に対するリスクがあまりにも増大化してしまったのです。
本来であれば国連が率先して行動を起こし、アメリカとロシアそして中東に働きかけて軍備を縮小させる必要があります。
しかし国連も加盟金で多額の資金を支払っているアメリカとロシアそして中東に対して、活動を維持するために離れられては困ると強くは言えないというのが現状です。
この原油価格の問題をクリアするためには、今一度中東とはどんな国なのか知識を深めたうえでお互いがどうしたらいいのか話し合う場を設けることが重要になります。